生まれたばかりの赤ちゃんは、自分の耳が聞こえているかどうかを言葉で伝えることができず、周りも把握することが困難です。

聴覚に障がいがあっても、外見からは分からず、日常生活の中で気づくまでに時間がかかることがあります。

どのくらいの割合？

一般的に、生まれつき聞こえにくさのある赤ちゃんは、1,000人に1～2人程度いるといわれています。

赤ちゃんは、周囲の声や音を聞きながら、少しずつ言葉を覚え、コミュニケーションの力を育んでいきます。そのため、聞こえにくさを早期に発見し、必要な支援につなげることが大切です。

新生児聴覚検査と検査費用補助金

そこで南箕輪村では、平成30年4月から「新生児聴覚検査費用補助金」を実施しています。

新生児聴覚検査は、生まれて間もない赤ちゃんの耳の聞こえを確認する検査です。

検査には、赤ちゃんの耳に小さな音を聞かせ、脳の反応を調べる「自動ABR検査」や、内耳からの反応を調べる「OAE検査」などがあります。

いずれも赤ちゃんが眠っている間などに短時間で行うことができ、痛みを伴わない検査です。

助成内容

村では、新生児聴覚検査にかかる費用について、赤ちゃん1人につき上限5,000円を補助しています。

例えば、検査費用が4,000円であれば4,000円、6,000円であれば5,000円が補助しています。

村では、出産前の産前学級で新生児聴覚検査について説明するとともに、検査費用の補助券をお渡ししています。

また、出生届の提出時などに検査結果を確認し、必要に応じて保健師などが支援につなげています。

もし検査で異常が見つかったら？

新生児聴覚検査は、聞こえにくさの可能性を調べる検査であり、結果だけで聴覚障がいが確定するわけではありません。

再検査が必要と判定されても、耳の中に羊水が残っているなど、一時的な原因による場合もあります。

必要に応じて精密検査を受けることになります。

聞こえにくさが確認された場合でも、早い段階から補聴器の活用や療育、コミュニケーション支援などにつなげることで、子どもの発達を支えることができます。

まとめ

新生児聴覚検査は、病気を治療するための検査ではなく、子どもの成長に必要な支援を、できるだけ早く始めるための検査ともいえます。

村が補助する金額は最大5,000円ですが、検査によって得られる情報は、その後の子どもの成長に大きな意味を持つ可能性があります。

すべての赤ちゃんが、聞こえの状態に応じた適切な支援を受けながら、健やかに成長できるように。

南箕輪村では、出産後の早い段階から子どもの成長を支える取り組みを進めています。